超高齢社会と人口減少問題の日本に必要なこと

超高齢社会と人口減少問題

総務省統計局によると、昨年(2019年)の高齢化率は28.4%でした。日本国民の4人に1人以上が65歳以上の高齢者ということになります。これは世界的にみてもダントツの1位です。医療の発達もあり世界的に長寿が進むなか、日本は長寿国ランキングも1位(84.2歳)です。喜ばしいことである反面、高齢になるとどうしても医療や介護を利用する割合が増えるというお金(社会保障費)と健康の問題もあります。そして、2020年に発表された厚生労働省の人口動態統計によると、合計特殊出生率は1.36でした。これは1人の女性が産む子どもの数の平均値ですから、2.07以上でないと人口は減少していくそうです。つまり、日本の人口はどんどん減少して、高齢化率はますます高くなることが予想され、労働力の低下から健康で文化的な生活を支える社会保障がパンクするという問題があるわけです。

人口減少の予想

河合雅司著『未来の年表 人口減少日本でこれから起きること』(講談社現代新書)によると、団塊の世代が75歳以上となる2024年が社会保障費が大きく膨らむ年とされています。他にも未来の年表から以下のようなことが予想されています。(一部のみ抜粋)

  • 2026年 高齢者の5人に1人が認知症患者
  • 2027年 献血必要量が不足して手術や治療に影響が出る
  • 2040年 団塊ジュニア世代が65歳以上
  • 2040年 全国の自治体の半数近くが消滅の危機に晒される
  • 2050年 団塊ジュニア世代が75歳以上となり社会保障制度の破綻懸念が強まる
  • 2050年 全国の居住地域の約20%が誰も住まない土地となる
  • 2053年 総人口が1億人を割り込む
  • 2055年 4人1人が75歳以上
  • 2059年 5人1人が80歳以上

やや不安を煽るような内容にも思えますが、何も対策しなければこのようになってしまうのでしょう。もちろん、予想される問題に対して何らかの対策が施されていくのでしょうが、現状の医療保険や介護保険のシステムではどうにもならないことは目に見えています。これは今を生きている我々国民が抱えている現実の問題です。政治家にすべてお任せすれば良い、政治家をちゃんと選べば良いというだけでは解決しない問題です。

健康でいることが私たちにできること

簡単なことではないかもしれませんが、障害を予防することで医療費や介護費用を削減することができます。現在、生活習慣病の最たる疾患とも言える糖尿病患者は1000万人います。また、このままでは糖尿病になるとされる糖尿病予備軍の方も1000万人います。国民の約6分の1がリスクを持っているということです。糖尿病の怖いところは3大合併症である腎疾患、網膜症、抹消神経障害だけではありません。脳梗塞、心疾患、肺疾患、筋力低下、認知症など、様々な病気になるリスクを持っているということです。高齢者に限りません。若い方でもいつ症状が出てもおかしくないわけです。ただし、生活習慣病なわけですから、生まれつき血糖のコントロールに障害(1型糖尿病)があるのでなければ、生活習慣を見直すだけで予防することができます。健康的な食生活、健康的な生活リズム、健康的な運動習慣、歯磨き、ストレッチ、睡眠、今すぐにできることはたくさんあります。

NOVASTは健康を追究し、教育し、ストレッチします

超高齢社会と人口減少問題に対して、当協会は健康の追究と教育をしていきます。そして当協会で教育を受けたNOVAST®インストラクターやNOVAST®トレーナーは地域の方の健康をサポートします。具体的にはストレッチや筋膜リリース、トレーニング、会話です。ストレッチは健康的な習慣として推奨されています。ただし、間違った方法で行うと関節を痛めてしまう可能性があります。ストレッチに限りませんが、良かれと思ってやっていることでも間違っている可能性もあるわけです。正しく安全なストレッチや、科学的根拠に基づいた健康増進を普及していけるように努めて参ります。

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